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Googleストリートビューは本当にマーケティングに有効なの?

更新日:2019年11月24日


Googleストリートビューと言えば、皆さんも今では当たり前のように利用していると思います。Googleが2007年に開始したサービスで、世界中のストリート(道路)沿いの風景を360°全方向のパノラマビューで撮影し、Googleマップ上にバーチャルツアーの画像として無料で提供しているサービスです。目的の場所の道順を360°くるくる回しながら実際の風景で見たり、探している場所の街の風景や雰囲気を疑似体験してみたり、建物の外観を確認したり、使い方はいっぱいです。スマホの地図で現在地に迷った時など、ストリートビューと実際の風景を合わせて確認できるので、現在地も簡単に把握できて、とても便利です。さて、今、そんなストリートビューの屋内版(旧インドアビュー)が、またにわかに注目を浴び始めています。そこでマーケの得ダネでは、ストリービュー専用のカテゴリを設け、いろいろとお話していきたいと思います。

主な内容

  • ストリートビューの屋内版(旧インドアビュー)とは?

  • ストリートビューの屋内版への撮影は事業者の負担

  • ストリートビューって本当にマーケティングに効果があるの?

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■ストリートビューの屋内版(旧インドアビュー)とは?

ストリートビューについては、これ以上説明の必要もないと思います。ネット検索や地図検索では、既に当たり前になっているので、誰もあまり意識しないで使っているのではないでしょうか。

でも、よくよく考えると、これってすごいサービスですよね。世界中のありとあらゆるストリート沿いの風景を実際に360°全方向のパノラマビューにして、それを全てつなぎ合わせてバーチャル体験できるのですから。それも無料です。Googleも相当お金と人を投入しているはずです。太っ腹ですね。日本の経営者の発想では、こんなのあり得ません。孫さんだって思いつかいですよね。

そんなストリートビューを、屋外の道路沿いの風景だけではなく、その道々の街にある建物の中まで入っちゃえ、というのが、ストリートビューの屋内版です。かつてはインドアビューって呼ばれてましたよね。実はこのサービスが登場して、もうしばらくがかっています。

建物の中・・・といっても個人宅などは当然対象外です。あくまでも商業施設内や事業施設内が対象です。お店の店内や医療施設、ホールや会場、その他各種施設の中や敷地内を、あたかも実際にその場にいるかのようにバーチャルに移動して見渡すことができます。

ネットで探しものをしている私たちにも便利ですが、もっともっとお客様を呼び込みたいと思う、自事業者にとっても好都合なマーケティングのツールになりそうですね。

■ストリートビューの屋内版への撮影は事業者の負担

さて、ここで屋外版のストリートビューと屋内版とでは、決定的に違う点が一つあります。それは屋外版のストリートビューでは、全てGoogleの投資で世界中のストリート沿いの風景を撮影して無料で掲載していますが、屋内版はそうではないということです。

誰もが自由に使用できる屋外の道路は、特に規制地域か何かでない限り、一定のプライバシーへの配慮が必要なものの、基本的に撮影は自由です。しかし、商業施設や事業施設はそういうわけにはいきません。事業者の許可が必要です。さすがにGoogleも一軒一軒、一社一社、事業者や権限者と交渉し許可を取って、施設内を撮影するのには無理があります。

そこで、Googleが取ったスタンスは、「よろしければ、あなたたちの施設の様子を、ストリートビューのように360°のパノラマビューのバーチャルツアーにして、無料でGoogleマップに掲載してあげますよ。そうすればお客様も喜んでもらえますし、マーケティングにもきっと効果がありますよ。でも、その代わり、撮影するのも、編集するのも、掲載するのも、皆さんが各自で行って下さいネ。かかる費用も皆さんでご負担ください。それさえ、やってもらえれば、Googleマップで公開してもらって結構です」、というものです。

要するに、お金も手間暇もかかりますから事業者皆さんの判断で掲載してください・・・ということなんです。Googleマップへの掲載は半永久的に無料で一切お金はかかりませんが、掲載するまでの費用や手間暇は各自の負担になります。つまり、掲載するまでの費用負担と手間暇だけが必要になります。(いったん掲載すれば、あとは無料、0円ですが・・・)。

だと、すると、それでの事業者の判断も当然変わってきますよね。

Googleが無料で撮影して、編集して、掲載してくれるのなら、「載せてあげてもいいよ」、あるいは、「ぜひ、載せてください」、という事業者も多いハズです。でも、「えっ、掲載するまでの手間暇やお金はこっち持ちなの!?」ってなれば、事業者としては事情が変わります。その費用対効果を考える必要があります。